こんにちは。冨樫純です。
独学で、経済学を学んでいます。
そこから、個人的におもしろいと感じたところを引用し、感想を書きたいと思います。
タイトル
必ずしもお母さんが育児を担う必要はない
ドイツでは子どもへの長期的な影響に関心があったため、高校・大学への進学状況や、18歳時点でのフルタイム就業の有無と所得を調べました。
その結果、生後、お母さんと一緒に過ごした期間の長さは、子どもの将来の進学状況・労働所得などにはほぼ影響を与えていないことがわかりました。
同様の結果は、オーストリア、カナダ、スウェーデン、デンマークにおける政策評価でも報告されています。
「愛着理論」のように、子どもが幼い間、特に生後1年以内は母子が一緒に過ごすことが子どもの発達に重要であると考えられてきましたが、データは必ずしもこうした議論の正しさを裏づけてくれませんでした。
では、子どもにとって、育つ環境などどうでもいいということなのでしょうか。
もちろん、そんなことはありません。 各国の政策評価を詳しく検討してみた結果わかったのは、子どもにとって育つ環境はとても重要であるけれど、育児をするのは必ずしもお母さんである必要はないということです。
きちんと育児のための訓練を受けた保育士さんであれば、子どもを健やかに育てることができるようです。
実は、上で挙げた国々と異なり、ノルウェーでは育休制度の充実により、お母さんと子どもが一緒に過ごす時間が増えた結果、子どもの高校卒業率や30歳時点での労働所得が上昇したことがわかりました。
ただ、育休改革が行われた1977年当時のノルウェーでは、公的に設置された保育所が乏しく、保育の質が低かったと考えられています。
したがって、お母さんが働く場合、子どもたちは発達にとって必ずしも好ましくない環境で育てられていたということになります。
育休制度が充実することで、 お母さんと子どもが一緒に過ごせるようになれば、子どもたちは質の悪い保育所に預けられることはなくなり、その結果、子どもは健やかに育ったといわけです。
感想
生後、お母さんと一緒に過ごした期間の長さは、子どもの将来の進学状況・労働所得などにはほぼ影響を与えていないという結果は意外でした。
であれば、お母さんと一緒でなければならないという考え方はどこから来たのかと疑問に思います。
下記の本を参考にしました
『家族の幸せ』の経済学
データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実
山口 慎太郎著
