とがブログ

本の紹介と、ぼくの興味があるテーマについて書きます。

戦後教育

こんにちは。冨樫純です。

 


独学で、社会学を学んでいます。

 


そこから、個人的におもしろいと感じたところを引用し、感想を書きたいと思います。

 


タイトル 

 


戦前から戦後へ

 


自由 (選択の自由)と平等(機会の平等)という2つの基本原理を尊重することで、近代の教育は拡大をとげてきた。

 


その仕組みを見ていくと、「将来の自分」のイメージづくりに、教育がどのように関係しているかがもう少しはっきりと見えてくる。

 


「誰にでも、何にでもなれる」 チャンスをできるだけ多くの子どもたちに与えておこうという考え方をベースにおくと、子どもの成長や発達、学習に関係する教育という営みは、どのような特徴をもつようになるのだろうか。

 


このような原則を重視すると、第1に、誰もが教育を受けられるようにしようという、「教育の機会均等」の理念が、社会において支持されるようになる。

 


そして、教育を専門的に提供する制度として、 「学校」が準備され、その普及が図られるようになる。

 


一定期間の就学を国民に義務づけ、そのために学校教育を普及させた義務教育の制度は、このような教育の機会均等を制度として実現しようとしたものである。

 


しかし、最初から、現在のような義務教育制度ができたわけではない。

 


戦前の日本では、義務教育は小学校の6年間だけだったし、1900年までは無償制ではなく授業料を取っていた。

 


しかも、義務教育以後の学校教育を受ける機会は非常に狭く限られていた。

 


小学校より上の学校は男子には5年制の中学校

女子には4年制の高等女学校というように別々の学校が準備されていた。

 


大学へと続く高等学校に入学できるのは、中学校の卒業者だけ。

 


つまり、女子は原則として、大学教育の機会から排除されていた。

 


「男子の間でさえ, 1930年の時点で中学校に進学できたのは同世代のわずか20%にすぎなかった(ただしそのほかに約70%の子どもが2年制の高等小学校に進学していたが、そこからはより上位の学校に進学するチャンスは非常に限られていた) 。

 


女子の高等女学校進学率は16%だった。

 


現在 (2011年) の4年制大学進学率が、男子でおよそ 56%、女子で46%であることと比べると、中等教育(今の中学や高校段階の教育)を受ける機会さえ、戦前の日本ではごく少数の若者に限られていた。

 


成人 (20歳)になるよりもずっと前に 10代の前半で社会に出る若者が多数を占めていたのである。

 


学校へ行くことが、大多数の子どもたちにとっては、職業生活を始めるための準備期間(=機関)ではなかったのである。

 


成人になる前に、仕事に就き、仕事をしながら大

人になっていくというパターンが、多くの人たちがたどった大人のなり方だった。

 


しかも、進学の機会は、誰にでも同じように与えられたわけではない。 どのような家庭に生まれるかによって、上級学校への進学のチャンスは大きく異なっていた。

 


人口の割合に比べ、中学校や高等教育機関に進学していたのは、公務・自由業 (公務員や専門管理職、事務職などに就いていたホワイトカラー的職業の父親をもつ子ども)と呼ばれる階層の人びとの子どもだった。

 


このような戦前期の教育制度に対し、戦後の教育改革は、「教育機会の均等」の理念を教育基本法に掲げ出発した。 連合国の占領政策のもとで、当時もっとも先進的なアメリカ型の学校制度が、日本に移植されることになったのである。

 


小学校の6年間に続いて、中学校の3年間が義務教育として追加された。

 


しかも、 新たに新設された中学校は、男女共学となり、普通科と職業科といった区別もつけず、ほぼ同じ内容の教育を誰にでも広く与えることとなった。

 


これは、当時のヨーロッパ諸国の多くがまだ実現できていなかった先進的な教育の機会均等策だった。

 


大学進学につながる中等学校と、職業訓練を中心とする学校や訓練機関に、10代の前半で分かれてしまうのが、当時のヨーロッパの制度だったからである。

 


感想

 


小中学校や高校、大学が6・3・3・4と区切られている理由が知りたいと思いました。

 


下記の本を参考にしました

 


『Do! ソシオロジー』改訂版       

 現代日本社会学で診る

 友枝 敏雄 他1名

 有斐閣アルマ

 

 

flier(フライヤー)